はじめに
世界人口は1975年に40億人を突破してから、ほぼ12年の間隔で10億人ずつ増えています。この増える人口を支えるように、小麦の生産量は人口増加のペースを上回り、60年で3.6倍以上に拡大しました。人々の食事は、豊かになりました。国連食糧農業機関（FAO）によると、1人あたり1日の消費量は2985キロカロリーと約1.4倍に増えたのです。この60年で、人々の食卓はずいぶん豊かになりました。特に、食事の内容が劇的に変わった国が中国になります。中国の消費は、小麦やコメは2~4倍に、牛肉や豚肉は約50倍にもなりました。中国は、経済成長で十分に食べられるようになり、穀物から肉類へのシフトも急速に進んでいます。主食の小麦などは、消費者が増え、商品価格が上がれば、農家が増産に動きます。農家が増産に動くため、世界中で決定的に供給が不足する事態は考えにくいとされてきました。でも、問題も起きてきています。穀物価格が大幅に上昇すると、食料にアクセスできなくなる人々が増えるのです。国連報告書によると、2023年の世界の飢餓人口は7億3300万人に上りました。コロナ禍前の2019年から、1 億5200万人も飢餓人口が増えているのです。今回は、日本をはじめ、世界の人々が豊かな食事を安心して取れる仕組みを考えてみました。
- 水不足による危機
気候変動が、飽食の時代に影を投げかけています。世界各地で干ばつなどの異常気象が相次ぎ、食料生産システムが揺らぎ始めています。ここ数年は、異常な高温や干ばつ、そして豪雨が各地で頻発しています。この異常が、作物の生産を阻害しているのです。国連によると、取水された水の1割程度が工業用に使われます。7割は農業向けになります。このような異常気象が頻発すれば、水不足を招き、食料価格上昇や工業製品の不足につながると心配されているわけです。常に安定した量の穀物を生産するためには、水の安定的な供給が欠かせない要素になるわけです。当面、日本が注意を払う国があります。農産物の輸入先とその輸入割合は、アメリカ25%、中国12%、オーストラリア7%、タイ7%、カナダ6%になります。これらの国々の水不足は、日本に大きな影響を与えることになります。ちなみに、主な輸入5国のうち深刻な水資源が懸念されている国は、アメリカ、中国、オーストラリアになります。輸出国の水不足は、日本への輸入量の減少や値段にも大きな影響が出ることが予想されます。そして、その予想は現実味を帯び始めているわけです。
年々、地球温暖化の影響が深刻になってきています。今年（2023年）は、南アジアと東南アジアの降雨量が平年を下回り、この地域の大部分で作物の収量が減少しました。作物収量の減少は、タイの砂糖からスリランカのコメまで あらゆる農家に影響を及ぼしています。アジアだけではなく、この地域の反対側のブラジルにまで水不足の影響が起きています。南米アマゾン地域は、世界最大の水量を誇る大河があります。その大河の水位が、過去1世紀余りで最も低くなったのです。雨が少ないことで水力発電量が減少し、多くの工場や町が停電に追い込まれています。ブラジル内陸部の一部では、食料や水の供給が遮断された地域もあります。気候変動で降水量の分布が変わり、水の偏在に拍車をかけています。この気候変動の影響は、南米ペル一沖の海面水温が高くなるエルニーニョ現象によってより深刻になります。水不足の状況が、世界各地にゲリラ的に起きることが心配されています。
2，肥料の自前主義
もう一つ大きな問題となっていることは、肥料の不足なのです。３大肥料の原料は、リン酸肥料がリン鉱石、カリ肥料がカリ鉱石、窒素肥料が天然ガスになります。天然ガスからは、窒素肥料がいつでもつくれます。アフリカでは、リン鉱石がモにモロッコやセネガルで産出されます。カリ鉱石の鉱山はエチオピアに鉱床があるといわれています。天然ガスは、アフリカが宝庫ともいわれるほど豊富にあります。アフリカは、自力で３大肥料の原料を確保し、生産する潜在力を持っているのです。問題は、この肥料がバランスよく世界にいきわたらない事なのです。結果として、肥料の高騰が続いています。農産物の生育には、肥料が欠かせません。日本国内の肥料の物価指数は、2022年11月に前年同月比40％上昇しました。世界的な肥料価格の高騰を受け、日本政府も国産肥料の拡大支援に乗り出してきました。農水省と国交省は、下水道事業者や肥料企業、農業者と協力する官民検討会を立ち上げました。総務省は2023年度から3年間、自治体がリンを回収する施設を導入する際の支援を拡充することになります。リンの需要量は年約30万トンで、下水汚泥はその1～2割相当の量を含むとされています。国内で、必要量の1～2割を確実に確保できることは、安全保障上有利な立場を確保できます。リンを使った化学肥料は、20キログラム当たり平均2000~4000円程度で販売されています。岐阜市は、下水汚泥からつくる肥料を参考価格として約700円で売っています。各自治体で、このような取り組みが始まれば、肥料確保のセイフティーネットができるようになります。もちろん、下水からの肥料回収だけでなく、家畜からの肥料回収も大きなものになります。農水省は、肥料の原料を供給できる畜産農家や下水事業者をマッチングするサイトを開設しています。
世界の流れは、必要な肥料を自国の力量で確保することになっているようです。欧州では、官民で排せつ物からリンの回収を進めています。世界的な人口の増加と食料需要の増加を考慮すると、リンを回収するビジネスは成長産業になります。リン鉱石から加工するのに比べ、排せつ物から回収したリンの方が2~3割安いとされています。排せつ物から回収すると、リンを含む炭をそのまま肥料として使える利点があります。欧州だけでなく、アメリカのベンチャーも、数千トンのリン配合物の回収能力を持つプラントを建設する計画を立てています。日本の企業も負けてはいません。クボタは脱水した排せつ物を高温で熱し、粒状のリンをつくるプラントの計画があります。2022年5月までに、年数百トンを回収する実証プラントを中国遼寧省に建設する予定です。また、日立造船は、プラントの回収能力が年1800トンのリン回収を計画しています。この方式は、無酸素状態の低温で加熱するものです。これは、焼却などに比べ植物が吸収しやすい状態でリンを回収できます。
3，ミツバチの重要性
小麦も大豆も、そしてトウモロコシも、高騰を続けています。その中で、なぜかハチミツが注目を集めています。それには、理由があります。世界の食料生産の3分の１は、虫や動物の受粉に頼っています。ハチや小鳥の送粉共生による無償の協力で、世界の食糧生産は成り立っているともいえるのです。近年、環境破壊を行う企業は、利益を上げているにもかかわらず厳しい目で見られるようになりました。利益をあげる企業は、経済活動という面からみれば合理的な企業経営をしているはずです。でも、非難の対象になっています。その理由は、農薬による生態系の破壊があります。環境破壊によって、ハチや小鳥の受粉活動が出来なくなった時、誰が世界食料生産の3分の1のコストを負担するのでしょうか。このような事情で、環境破壊を行う企業は、非難される対象になっているわけです。人間も利益を得て、ハチや小鳥も利益を得るような生態系の存在が必要になります。もしこの共生が消滅すれば、人類は取り返しのつかない損害を受けることになります。
ハチは、作物の受粉にも欠かせない存在です。ある専門家によると、「天候不順などでハチの活動量が低下しているとされ、世界的に採蜜量が減少している」となります。サクランボの生産は、山形が有名です。でも、気候変動による温暖化により、サクランボの生産地は北上しつつあるのです。明治の時代、米の取れなかった北海道が、現在では有数の米の生産地になっています。これと同じような現象が、サクランボにも当てはまるようです。秋田県湯沢市三関地区は、大粒で濃厚な甘さが特徴のサクランボを生産しています。ところが、天候不順の影響で、三関地区特産のサクランボの収穫量は平年のおよそ3割になってしまったのです。この地区のサクランボは、4月下旬ごろに開花が始まります。この時期に、長期の低温や降雪、霜などが重なりました。長期の低温や降雪や霜などが重なり、授粉するハチが飛ばなかったのです。人の手で交配する人工授粉は確実な半面、手間も時間もかかります。高齢化により、手間暇をかける作業は困難になっています。交配用のハチの活動がなければ、せっかくの濃厚で甘いサクランボの生産が停滞することになります。
4，ハチを元気にする仕掛け
そこで、弱ったハチを元気にすることを考えてみました。一つは、においの視点からの追求になります。においは、人間を含めて、動植物に大きな影響を与えます。ハチにも、においは大きな影響を持っています。ミツバチの社会は、女王バチが支配する封建的な階級社会になります。ミツバチの巣には1匹の女王バチ、数匹の王バチ、数千から数万匹の働きバチがいます。女王バチは、階級社会を維持するためにフェロモン(女王フェロモン)を放出しているのです。この女王フェロモンは、働きバチの卵巣の働きを抑え、卵を産まないようにさせます。働きバチはもともとメスですが、卵を産まずにひたすら労働奉仕をすることになります。このにおいが、働きバチの行動に影響を与えて、たえず働くようにさせているのです。働きバチが、働くことで受粉活動が活発になり、ハチミツの生産が確保されることになります。一方、十分な女王フェロモンが行き渡らなくなると、働きバチはとたんに怠けて職場放棄するようになります。女王バチがいなくなると、働きバチは女王フェロモンの支配から開放され卵を産み始めるという現象が生まれるのです。
果樹農家が、仮に人工授粉だけということになればこれまでの生産量を維持するのは難しくなります。一方、養蜂家も高齢化しており、育てるハチの数が減ることに危惧する声もあります。そこで、一つの解決策が、ミツバチの受粉が必要な時は、強烈な女王のフェロモンを使用することになります。悪条件の中でも、働きバチが受粉活動を行うようにするわけです。このフェロモンの開発に成功すれば、楽しい養蜂業を営むことができます。ハチミツ値上がりのハードルを越えれば、養蜂家の方にはブルーオーシャンが開けることになります。このブルーオーシャンを切り開き、その甘い蜜を享受する方は、高齢者に代わって、若者の農業経営者が主役に躍り出るかもしれません。作物の受粉に貢献するミツバチは、あらゆる農家に還元される存在になります。
5，戦争と農業生産の低下
ロシアによるウクライナ侵攻の影響で、小麦の輸出国であるこの両国の小麦の輸出が停滞しました。海上輸送も縮小し、小麦価格が高騰しました。この影響を直接受ける国々が、アフリカや中東の人々になります。たとえば、エジプトの小麦輸入が2020年はロシア産とウクライナ産が合計で8割強を占めています。現在、この国の食糧事情の悪化が顕在化しています。エジプトの食卓には、アエーシと呼ばれる平たいパンは欠かせません。このパンが、高騰しているのです。エジプトは、中東で最も多い1億人の人口を抱えています。その3割が、貧困層とされています。これらの貧困層の人々に、安価な主食の安定供給することが歴代政権の重要課題になっています。主食の高値が続けば、庶民の不満の矛先は政権に向かいかねないのです。2011年の民主化運動で、ムバラク政権を倒した反政府デモは食糧価格の高騰への不満も背景にあったともいわれています。小麦価格の高騰で、世界最大の小麦輸入国エジプトが、パンの値上がりを抑え込むのに腐心している姿が浮かびます。ロシアとウクライナの小麦輸出量は、世界の3割を占めているのです。この両国からの年間の小麦輸入シェアが50%を超える国は、中東・アフリカ諸国に26カ国もあります。ウクライナ危機は、中東や北アフリカの一部で新たな抗議運動の引き金を引く可能性があるのです。
もっとも、コロナ禍やウクライナ危機以前から、食料の安定供給は世界的な課題となってきたものです。国連の推計によると、世界の人口は2050年に97億人と2020年から19億人(約25%)増えるとされています。このような人口の増加が進むと、1人あたりの耕作地は約16％減る見込みになります。一方、都市化の進展などで耕作可能な土地は7200万へクタール（5%)しか増えないのです。現在の食料危機を乗り越えても、ウクライナ危機後はさらに穀物の供給懸念の状況があるのです。世界的な人口増加や耕作地の減少で、将来的な食料不足が懸念されるわけです。懸念や不安があれば、人類の英知はそれを乗り越える工夫をしてきました。農産物価格の上昇は、耕作面積あたりの収穫量を増やすことで乗り越えることもできます。そして、ESGマネーは、食料問題の解決につながる技術を持つ企業を選別して、その企業に投資を企てているともいえます。
6，ささやかな増産体制
ケニアのムエアでは、7860㏊の農地で年間4万トンの米が取れます。日本政府が有償援助や無償援助で米作の支援センターを作り、支援している地域になります。ムエアの村では、以前トウモロコシとキャッサバの粉を練ったものをゆでて食べていました。今では朝昼晩、３食の美味しくて栄養のある米飯を食べられるようになりました。火山のあるケニアでは、火山灰に混じった肥沃な土壌に恵まれているのです。灌漑施設が充実していれば、穀倉地帯として発展する可能性を持っています。また、気温上昇が農業の適地を増やすことに代えてしまう工夫もあるようです。徳島県阿南市にある樫山農園の水田では、11月、今年2度目の稲刈りを終えました。この樫山農園の水田で刈られたのは、日本では珍しい二期作ができるコメになります。高温多湿の東南アジアでは、二期作は一般的です。農業・食品産業技術総合研究機構(農研機構)は、この知見を使って、日本向けのコメの二期作を開発したのです。
栽培には、自然が持っている性質を利用する方法もあります。コンパニオン植物とは、一緒に植えると作物にいい影響を与える植物をいいます。たとえば、害虫を防いで、生産性を上げる方法もあります。トウモロコシの畝と畝の間に、トウモロコシの害虫が嫌う匂いを放出する植物を植える方法などがこれに当たります。トウモロコシの農地周囲に、天敵を誘引する匂いを放出する方法もあります。作物を食べる害虫がやってくる前に、天敵を準備しておくわけです。この手法は、Push-pull strategyというものです。このPush-pull strategyは作物の近くから害虫を追い出し、周りでトラップする方法になります。この手法はトウモロコシ用に開発され、ケニアのさまざまな地域で広がっています。また、混栽で「害虫忌避」と「栽培植物の防御力を向上させる効果」に相乗効果が生まれます。ミントの香りに、害虫忌避効果があることは良く知られています。ミントを混栽することで，「害虫忌避」と「栽培植物の防御力」に相乗効果が生まれということです。
穀物だけでなく、牧畜業にも影響は及んでいます。ウシの最適気温は0度から20度程度とされています。通常は、これらのウシは猛暑で体調を崩すようです。この打開策のーつが、気候変動に強い遺伝子になります。ウシが暑さに強くなれば、気温上昇下でも乳製品を安定供給できるようになります。長野県塩尻市の牧場で、 暑さに強い遺伝子を持つウシが生まれました。 このウシは、カリブ海のウシが持つ暑さに強くなる遺伝子を受け継いでいます。2023年から始めた交配によって生まれた新しい品種になります。猛暑のなか、生まれたばかりの子ウシが、気持ちよさそうに日なたに寝そべっていました。これは、標高600メートル超の山岳地帯にある長野県塩尻市の長野県畜産試験場ののどかな光景になります。また、海にも工夫が見られます。寒い季節に旬を迎えるカキは生育が遅れ、宮城県や広島県は、出荷解禁日を10月下旬になります。この宮城県や広島県は出荷解禁日を、例年より3週間から1カ月遅らせたのです。海水温の影響を考慮し、食べごろの時期を見極めて、遅くしたわけです。ここに見られる発想は、温暖化に抵抗するのではなく、その環境を生かす工夫になるようです。
7，農業のトレードオフ
現在、小麦やコメの価格は高止まり状態にあります。穀物の高騰は、豊かな食生活に慣れた人々には不足気味です。ここで利益を上げようとする企業は、救世主と同時に環境破壊者の烙印を押される事態になりつつあります。さらに、農業は気候変動の被害者であると同時に加害者でもあるように理解されつつあります。理由は、温暖化ガスの22%が農業や土地利用から排出されているためです。家畜の反すうから出るメタンガス、水田からのメタン放出、過剰な肥料の投入などが、悪役になっています。この温暖化や過剰な肥料と農薬の使用は、種の絶滅に関与しているとの指摘もされるようになりました。絶滅危機種となった野生生物は、2000年の時点で約10種でした。それが気候変動の影響を受けて絶滅危機種となった野生生物は、2024年11月時点で7412種にも急増しています。ミツバチを見るまでもなく、昆虫や小鳥の生息地の環境が変化して、これらの生物の食物がなくなるということは、人類の食糧危機に結びついているわけです。昆虫の絶滅は、人間の未来に暗い影を投げかけていることになります。
世界株指数が5%下落したのに対し、農業関連株指数は6%の逆行高となっています。世界では、食料の生産と加工に関連する企業に投資マネーが向かっているようです。国連食糧農業機関(FAO) の食料価格指数は、2022年3月まで2カ月連続で最高を記録しています。原因は、ウクライナ危機で食料価格が高騰したことによるものです。農産物価格の上昇は、各国の農家にとってチャンスになります。農産物の生産を上げれば、高く買ってもらえる状況ができたわけです。そのためには、肥料や農薬を多く使うために、これらを生産する企業にもチャンスが訪れることになります。結果として、肥料や種子、農機といった農業生産に直結する銘柄の上昇が顕著になっているということです。日本でも2月23日の進行から、サカタの株価は侵攻前から28%高くなり、5月初旬には一時、1990年以来の高値になりました。農産物が不足をすれば、増産に励む企業や人々が増えます。その活発な活動が、いろいろな問題を引き起こします。過剰な肥料や農薬の使用による環境破壊が生じることもあります。
最後に
もっとも、悪いことだけではありません。ヨーロッパのドーバー海峡では、太ったアジが漁獲されています。この海域は、アジに限らず、魚の生育が良い漁場として知られているのです。理由は、オランダにあります。オランダは、農業大国です。園芸農業や植物工場など最先端の農業を展開しています。機械化された生産システムには、多くの肥料を使用します。この肥料の残存成分である窒素やリンが、ドーバー海峡に流れ込んでくるのです。これが、この海域の植物プランクトンや動物プランクトンの繁殖を促すわけです。これを、アジなどの餌魚が食べるという食物連鎖ができているのです。これと対照的な海域が、瀬戸内海になります。高度成長時代には、赤潮などの公害に悩まされた海域でした。瀬戸内海には、窒素やリンなどの栄養塩の流入が減少しています。魚やノリなどの海産物が獲れなくなったのです。日本は、耕作地が減少しています。耕作放棄地が増加し、陸から海に化学肥料の窒素やリンが流れ込まなくなっているわけです。河川を通じて田畑の肥料が瀬戸内海に流れこまなくなったのです。オランダとは、逆の現象が生じているわけです。お話を大きくして、オランダとドーバー海峡をクローズドシステムと考えると面白かもしれません。最先端の植物工場（オランダ）から流れ出た肥料をドーバーの魚が食べて太り、豊かな食料になります。魚の出す汚水を、農業用水に変換し利用できれば、環境に優しい、人間や動物や海藻に食料を提供する生態系ができるかもしれません。農業におけるトレードオフを克服すれば、大きなビジネスチャンスが訪れることは確実です。
